2025.08.27 コラム

多雪地域は耐力壁が増える？構造計算と壁量計算の違いを徹底解説

多雪地域の木造住宅は耐力壁が増えるって本当？

多雪地域における住宅設計では、構造計算を行うかどうかで、必要な耐力壁の量が大きく変わることがあります。

その理由は、構造計算では積雪荷重（雪の重み）を考慮して地震力を算定するのに対し、仕様規定に基づく「壁量計算」では積雪を考慮しないからです。

このコラムでわかること

建築基準法では、延床面積300㎡以下の木造建築物に関しては、構造計算を行わずに**仕様規定（壁量計算）**で設計が可能です。

しかしこの壁量計算では、

●多雪地域も一般地域も同じ基準で耐力壁を設定

●積雪時に地震が発生することは想定していない

つまり、積雪の重さを考慮しない状態での最低限の耐震性能を確保するのが目的です。

構造計算では、最大積雪荷重の35％（=0.35S）を地震荷重に加算して検討します。

これは、雪が積もっている状態で地震が起きるという現実的なリスクを考慮するためです。

積雪荷重の計算例（積雪150cmの場合）

●積雪荷重（S）＝ 150cm × 30N/cm² ＝ 4500N/m²（= 4.5kN/m²）

●0.35S ＝ 0.35 × 4.5kN/m² ＝ 1.575kN/m²

この荷重が建物に加わるため、耐力壁の量も増やす必要があります。

木造住宅では、建物重量が軽いため、積雪による加重の影響が大きい傾向があります。

また、地震力が増えると、それを受け止めるための**耐力壁（壁倍率×長さ）**も比例して増やす必要があります。

例：地震力が2倍 → 必要な壁量もおおよそ2倍に

一般地域と多雪地域（積雪量1.5ｍ）の地震力比較

実物件の地震力を1階の床面積で割り返し、㎡あたりの地震力を比較してみると、以下のような結果になります。

平屋の耐震等級1を比較すると、一般地域では0.42KN/㎡、多雪地域では、0.77KN/㎡であり、地震力がほぼ2倍になっているのがお分かりいただけると思います。

たとえば、平屋の大屋根住宅では、屋根面の積雪荷重が構造全体に大きく影響します。

通常、屋根の固定荷重は1.5〜2.0kN/m²程度ですが、積雪1.5mの場合、追加荷重（0.35S）だけで1.575kN/m²になります。

この結果、地震力の合計はおよそ2倍にも達する可能性があるのです。

つまり、雪がない状態で地震が発生した場合、多雪地域で構造計算された耐震等級1の建物は、一般地域の等級3以上の性能を持つとも言えます。

●壁量計算では、積雪を考慮しない

●構造計算では、積雪荷重も含めた地震対策を実施

●多雪地域では、構造計算を行うことで、実質的な耐震性が大きく向上

●平屋・大屋根などの形状では、特に積雪の影響が大きいため要注意

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